XRPが5日間で約40%急伸し、1ドルを割り込む水準から1.40ドル近くまで駆け上がった。これは2024年の米大統領選後に見られた上昇局面以来、最大級の週間の値動きとなっている。今回の反発は0.98ドルから始まったが、これは2024年の急騰局面でXRPを最高値である3.65ドル近くまで押し上げる直前の水準とほぼ同じだ。
この動きは単独で起きたわけではない。ビットコイン自身も2023年以来最大の週間上昇を記録しており、同じショートスクイーズ主導の相場の中で資金がアルトコインへと回転する流れの中、XRPは市場全体でも際立った値動きを見せた。
クラリティ法への期待が実際に効いている
純粋なテクニカル要因による反発と違い、今回のXRPの上昇には明確な立法上の材料がある。トランプ大統領はリップル社CEOの同席のもと、議会にデジタル資産の市場構造法案であるクラリティ法の可決を公に呼びかけた。上院は9月15日、この法案の審議前進について採決を行う見通しとなっている。デジタル資産市場クラリティ法(H.R. 3633)の全文が成立すれば、XRPは連邦法上、証券ではなくコモディティに分類されることになる。この法的な位置づけは、長年トークンにつきまとってきた懸案だった。
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急騰前からクジラは仕込んでいた
オンチェーンデータを見ると、大口保有者は相場を追いかけるのではなく、上昇前からポジションを積み上げていたことがわかる。100万〜1000万XRPを保有するアドレスは、急騰前の1週間でおよそ3億8000万トークンを買い増したとオンチェーン分析各社は指摘している。この動きから見て、少なくとも一部の値動きは、その週のニュースへの単なる反応ではなく、洗練された保有者たちによってあらかじめ織り込まれていた可能性がうかがえる。
今回の上昇が本物かどうかを見極める材料
XRPが1.40ドル近辺で取引されるのは数カ月ぶりのことで、この銘柄の値動きの歴史を見る限り、材料が失速すれば急騰分をそっくり吐き出すことも珍しくない。9月15日の上院採決で実際にクラリティ法の審議が前進すれば、それこそが今回の上昇がビットコインのショートスクイーズの波及にとどまらず、XRPの規制面での見通しが本質的に変わったことの何よりの裏付けとなるだろう。
