ナイキ株は月曜日に40ドルを割り込み、一時39.41ドルまで下落した後、2014年9月以来最も弱い水準で取引を終えた。この下落により、同社株は2026年に入って約38%下落し、2021年11月につけた過去最高値179.10ドルからは約78%安の水準にある。ピーク時からの時価総額の目減りは2000億ドルを超える計算だ。
直接のきっかけとなったのは、競合のOn Holdingが示した冴えない見通しだった。同社の第2四半期売上高と通期の売上高見通しがウォール街の予想を下回り、ナイキも競争するプレミアムスポーツウェア市場全体で需要が弱含んでいるとの懸念が改めて広がった。ただし、より根深い問題はナイキ自身の数字にある。ナイキ自身が発表した2026会計年度第2四半期決算では、売上高が前年比1%増と報告ベースでは伸びた一方、純利益は前年比32%減、売上総利益率は300ベーシスポイント低下の40.6%となった。
依然としてつまずきの石となる中国事業
2026会計年度の中華圏売上高は前年比11%減の58.5億ドルとなり、この地域の低迷が同社の立て直しストーリー全体における最も明確な足かせとなっている。経営陣は北米卸売りとの関係改善を「Win Now」戦略が機能している証拠として挙げているが、投資家の間では、これまで報告されてきた利益率の改善が中国事業や直販(D2C)の低迷継続に耐えられるのか、懐疑的な見方が強まっている。
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一時的な調整ではなく評価の見直し
アナリストの間では、今回の動きを一時的な下落というより「再評価(リレーティング)」だと捉える見方が増えている。国際事業が弱いままである以上、市場はもはや報告される利益率改善を額面通りには受け取らないというわけだ。複数のアナリストは、中国や海外事業の本格的な回復時期の見通しを2028会計年度まで後ろ倒ししており、たとえ北米卸売り需要が安定を続けたとしても、ナイキ株は今後数四半期にわたって圧力にさらされ続ける可能性がある。
今回の下落幅の大きさは、優良株がよりボラティリティの高い資産と比べてどこまで下落しうるかという、より広い議論の中でもナイキを一つの参照点にしている。パーセンテージで見ると、現在のナイキ株はピークからの下落率において、2025年10月に最高値をつけて以降のビットコインの下落率をも上回っている。この比較が物語るのは暗号資産の安定性というより、この4年間でウォール街がナイキの成長ストーリーをいかに徹底的に見直してきたかということだ。
