Tinderの共同創業者でアメリカン・ビットコイン(ABTC)の取締役を務めるジャスティン・メイティーン氏が、先週の2営業日にわたりトランプ一族が支援するこのビットコインマイナーのクラスA株を約30万6981株購入し、総額およそ193万ドルを投じた。

CoinDeskが開示資料を確認したところによると、メイティーン氏は8月5日に約14万5000株を平均6.40ドルで、約92万5000ドル分取得。翌8月6日にはさらに16万2000株を平均6.19ドルで、約100万ドル分買い増した。この結果、株式分割調整後ベースでの実質保有株数は49万2297株に達した。

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値動きの荒い株に買いを入れる

今回の購入は、アメリカン・ビットコインが7月2日付で1対15の株式併合を実施してからわずか数週間後のタイミングだ。この併合により発行済株式数は約10億9000万株から約7300万株へと圧縮され、ナスダックの最低株価要件を満たす狙いがあった。株式併合調整後の株価は7月6日に8.01ドルで取引を開始したものの、その後23%超下落し、初週を6.13ドル付近で終えている。つまりメイティーン氏の買い付け価格は、反発局面ではなく、併合後に株価が推移してきたレンジの範囲内にあったことになる。

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決算という背景

メイティーン氏の買い増しは、アメリカン・ビットコインの第2四半期決算を受けたものだ。決算では純損失が約5700万ドルとなった一方、四半期のビットコイン採掘量は過去最高となる932BTCを記録した。同社は採掘したコインを売却せず保有し続ける採掘・保有戦略のもとで保有量を8,000BTC超まで拡大させている。今回の決算発表では経営体制の変更も明らかになり、マット・プルサック氏が社長兼暫定CFOを退任し、Giga Energyへ移籍することも合わせて発表された。

株式併合下でのインサイダーの確信

アメリカン・ビットコインはエリック・トランプ氏が共同創業し、カナダのHut 8が過半数を出資する企業だ。過去最高の採掘実績を上げたにもかかわらず、株式併合以降の株価は振るわず、併合前の高値から約91%下落している。2025年3月から取締役を務めるメイティーン氏の立場を踏まえると、今回の購入はインサイダーとしての確信を示すシグナルとして一段と重みを持つ。明確な回復を待つのではなく、併合後の株安局面にあえて買いを入れ、過去最高の採掘実績と拡大を続ける保有量がいずれ株価に反映されると見込んでいるとみられる。