マラソン・デジタル・ホールディングスが2026年第2四半期決算を発表した。純損失は6億1130万ドルで、前年同期の8億820万ドルの黒字から一転して大幅な赤字となった。もっとも、エナジャイズド・ハッシュレートは22%増加し、ビットコイン生産量も四半期として過去最高を記録している。
エナジャイズド・ハッシュレートは前年の57.4EH/sから70.3EH/sへと拡大し、ビットコイン生産量は3%増の2,422BTCとなった。KuCoinの報道によると、売上高は前年比27%減の1億7500万ドルにとどまり、アナリスト予想の2億837万ドルを16%以上下回った。
問題は価格、生産ではない
マラソンはこの損失の要因を、稼働面の不振ではなく四半期中のビットコイン平均価格が28%下落したことに求めている。実際、ハッシュレートも生産量もともに改善していた。マイナー各社は現在ビットコイン保有分を時価で計上する会計処理を採用しているため、含み損は損益計算書に直接反映される。つまり、コインを一枚も売却していなくても、BTC価格の下落だけで事業として好調な四半期が大幅な赤字決算に変わり得るということだ。
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保有量は依然堅調
6月30日時点でマラソンは35,577BTC、時価にして約21億ドル相当を保有しており、含み損を抱えながらも保有重視の戦略は崩していない。この保有規模は同様の戦略を取る小規模マイナーを大きく引き離す。比較としてアメリカン・ビットコインは自社の四半期最高となる932BTCを採掘し、保有量を8,000BTC超まで積み増したが、これはマラソンの規模からすればごく一部に過ぎない。とはいえ、価格変動にかかわらずコインを市場に出さない採掘・保有の発想自体は共通している。
低迷の中でも進む効率化
今回の決算は、マイニング業界に広がりつつある分断を浮き彫りにした。ハッシュレートや生産効率といった稼働面の指標は業界全体で改善が続いている一方、2025年10月の高値以降続くビットコイン価格の下落が各社の決算を押し下げている。マラソンにとっての賭けは、今四半期のハッシュレート成長を支えたインフラ投資が、ビットコイン価格が落ち着きを取り戻した時点で報われるかどうかにある。採掘事業そのものを変えずとも、いまの含み損はいずれ含み益へと転じ得るというのが同社の見立てだ。
